投資信託を見分けるポイント！
Posted at 08/09/07 PermaLink»
投資信託には本当にさまざまなタイプのものがあります。債券が中心のローリスクローリターンのものから、例えば新興国の株式中心のハイリスクハイリターンのもの、定期的に分配金を受け取れるもの。より低コストで投資をはじめたい方に人気の手数料が無料の『ノーロード』型ファンドもあります。一見、たくさんある投資信託の中からご自身にあった投信を探すのは至難の業に思えるかもしれません。
自分にあった投資信託を見分ける最大のポイントは、なによりも、ご自身のニーズをよりはっきりさせることだと思います。投資信託をはじめるにあたってはご自身の運用の目的と運用期間、どのくらいリスクを負担できるのかをよくよくご検討ください。
投資信託をご購入いただく際、必ず目論見書を閲覧いただく必要があります。目論見書とはいわば、投資信託の“商品解説書”のようなものですが、こちらの冒頭には、たいていの場合、「ファンドの基本情報」が記載されています。そこには、ファンドの決算時期から申し込み手数料、信託報酬などが詳細に記載されています。
最近良く聞かれる海外ＥＴＦについて
Posted at 08/09/07 PermaLink»
ETF（Exchange Traded Funds）とは「株価指数連想型上場投資信託」の事を指し、証券取引所に上場されていて、株式と同じように売買できる投資信託の事を指します。日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）などの株価指数に連動するようにつくられています。
また、外国の主要な株価指数に連動する投資信託の事を「海外ETF」と言われ、日本市場に上場されていない銘柄を売買する事が可能です。
保有コスト（信託報酬）が一般的な投資信託と比較して割安となっており（投資信託年２％に対し、海外ETFであれば年１％程となっています）、リスクを分散することも可能です。
また、株価指数への連動を目的に運用される為、値動きがわかりやすく、相場を見ながらリアルタイムでの売買が可能です。取引手数料が株と同じであるため、証券会社によっては安価な手数料で取引可能となっています。海外ETFについては、手軽に海外投資が始められる利点があります。
●注意点～一般の投資信託と比べて最低の購入単価が高い点があげられます。（最低でも15万円以上は必要と言われています）
また、上場廃止リスク、海外ETFの場合、各国の為替変動による価格変動リスクが特徴にあげられます。
新興国ファンドについて
Posted at 08/09/07 PermaLink»
南米、東南アジア、東欧諸国など、経済が発展の初期段階にあり、今後も大きく成長を見込める国への投資の事を指します。主な新興国としては、BRICs【ブリックス】（ブラジル、ロシア、インド、中国）があげられます。
その他にもVISTA【ビスタ】（ベトナム、インドネシア、南アフリカ、トルコ、アルゼンチン）やN-11【ネクストイレブン】（バングラデシュ、エジプト、インドネシア、イラン、韓国、メキシコ、ナイジェリア、パキスタン、フィリピン、トルコ、ベトナム）とも言われます。
メリットとデメリット
今後の経済成長が見込める先への投資により、その成長度合によって、大幅な見返りが期待できる点があります。しかし、市場規模が小さく、各国の突発的な世界情勢（株価急騰、戦争、災害など）で大きく相場がダウンする可能性があります。
投資する際には十分理解しリスクもあることを認識いたしましょう！
投資信託のノーロードファンドとは？
Posted at 08/09/07 PermaLink»
基本的に販売手数料がかからない投資信託のことを言います。
初心者でも手軽に始められる投資信託であるというメリットも！
注意しなくてはならないことは、信託報酬（保有している間に毎日かかる手数料）が運用実績に関わらず、一般投資信託に比べ、高めとなっている点です。
●主なノーロードファンド商品
日経２２５ノーロードオープン
GS外国株式インデックス・プラス
上海株式指数・上証50連動型上場投資信託について
Posted at 08/05/25 PermaLink»
上海株式指数・上証50連動型上場投資信託(銘柄コード:1309)人民元ベースである上証50指数(※)を対象株価指数とします。
円換算した対象株価指数に連動する投資成果を目的として発行された有価証券に投資を行い、円換算した同指数に連動する投資成果を目指す追加型株式投資信託です。
※ 上海証券取引所に上場するA株から科学的かつ客観的な方法で選択された、規模および流動性の高い代表的な50銘柄で構成されている株価指数 。
基本的に日本人が直接投資できない中国A株市場のパフォーマンスに分散投資が可能となります。
投資信託を買うタイミングについて
Posted at 08/05/25 PermaLink»
投資信託の買うタイミングは、基本的に基準価格が下がった時は有利ですが、その後、価格の予測がつかないので、リスクを抑えるには、購入時期を分散するという方法も一つです。もちろん分散して購入した後、右肩上がりで価格が上昇した場合は、一括購入した方が有利です。
ですから、堅い投資をお考えの方や、確信が無い場合は毎月定額購入できるファンド積み立てなどの制度を使っても良いのではないでしょうか。
投資信託はどこで売っているの？
Posted at 07/11/25 PermaLink»
投資信託は従来は証券会社だけが販売していましたが、1998年12月1日からは銀行など金融機関が投資信託を販売することが出来るようになりました。
現在では投資信託は、証券会社のほか都市銀行、信託銀行、地方銀行、第二地方銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫、県信連、単位農協、生命保険、損害保険などほとんどすべての金融機関の窓口で販売されています。また、ファンドによっては投資信託会社が直接投資家に販売することもあります。
投資信託はこれらの証券会社や金融機関の窓口に行かなくても買うことができます。電話や郵便による通信販売、インターネットによるオンライン取引です。証券会社や金融機関の中には、コールセンターを設けて電話による投資信託の売買申込を受け付けや、インターネットを通じたファンドの取引サービスを提供するところがふえています。最近では、インターネット取引専門の「ネット証券」といわれる証券会社も多数設立されており、投資信託だけを取扱う証券会社もあります。
このように、投資信託は手近に買える商品となりましたが、留意しておくべき点は、自分の欲しいファンドが、どこの証券会社どの金融機関でも買えるわけではない、ということです。それは、金融機関によって、ファンドの品揃えが違うからです。
現在、わが国では70以上の投信会社から数千本のファンドが提供されています。その全部を各証券会社や金融機関（販売会社）が取扱うことは到底無理な話です。各販売会社は自社のグループの投信会社のファンドや特定のファンドなど限られた数のファンドを販売することになります。
従って、A投信会社の日本株ファンドがパフォーマンスが抜群で人気も高いので購入したいと思っても、その販売会社で取扱っていなければ買うことはできません。取扱い販売会社を通じて購入しなければなりません。
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投資信託と銀行預金の違いについて
Posted at 07/11/25 PermaLink»
銀行は預金者の資金を預金という形で集めて、これを資金を必要としている企業に貸し出します。一方、投信会社は投資家から投資信託という形で資金を集めて、これを企業が発行する株式や債券などに投資することによって資金を供給します。
銀行も投信会社も、貯蓄者の資金を調達者に結びつける仲介者の役割を果たす点では共通しています。しかし、銀行預金の場合は、企業への貸し出しによって得た利息は銀行の収入となり、預金者はその中から一定の利息を受取るだけなのです。一方、投資信託では、投信会社はそのファンドの投資運用を委託され、運用の手数料を受取るだけで、投資による収益はすべて投資家のものとなります。
したがって、投資信託では投資のリスクは直接、投資家が負担することになります。投資によって大きな利益を得ることもできますが、逆に、投資による損失も投資家の負担となり、場合によっては当初投資した元本の回収ができなくなるリスクもあります。
これに対し銀行預金では、企業への貸付のリスク（不良債権となって貸付金が回収不能になるなど）は銀行が負います。預金者は元本と一定の利息の支払いを銀行から保証されています。しかし、それ以上の収益は銀行のものとなり、預金者はもらうことはできません。
ETF（上場投資信託）の売買ルール
Posted at 07/11/25 PermaLink»
売買ルールは株式と同様
ETFは株式と同様に指値、成行注文が可能です。また売買単位も株式と同様、銘柄（ＥＴＦ）によって異なります。
TOPIX型ETFの場合は100口、日経225型は10口が売買単位となりますので、TOPIXが1300ポイントであればそのETFが1300円×100口となり、13万円程度で東証株式市場全体の値動きを売買することが可能となるのです。また、ETFは信用取引・貸借取引も可能です。税制についても株式と同じです。
1.キャピタルゲイン課税
源泉分離、申告分離の選択が可能で料率も同じ。
2.収益分配
株式の配当金と同様に20％の所得税が源泉徴収されたうえで総合課税（株式と異なり35％の源泉分離課税の選択は不可能）
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ETF（上場投資信託）のデメリット
Posted at 07/11/25 PermaLink»
1.売買にブローカレッジ・フィーがかかる
一般の上場企業の株式と同様、ETFの売買取引には株式売買手数料がかかります。メリットのところで運用フィーが安いと言いましたが、売り買いをするたびに手数料が必要ですので、頻繁に売買するとこのフィーが嵩み、運用フィーの安さを相殺してしまいます。
2.買い値と売り値のスプレッドがある
ETFの価格は、純資産価額ではなく取引所での売り買いの需給で決まりますから、買い需要が少ないときは、売り手は純資産価額より低い価格（ディスカウント）でしか売却できない可能性があります。逆に買い手が多く人気があれば、プレミアム価格で取引されます。
3.運用上の制約がある
ETFでは、超大口の機関投資家に対して現物解約に応ずるためには、完全にインデックスと同じ銘柄を同じ割合で組入れなければならないので、通常のインデックスファンドのように先物を利用してパフォーマンスを高めることが難しいと言われます。
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